「公的医療保険があるから、がん保険は必要ないのでは？」そんな疑問を持つ方も少なくありません。高額療養費制度によって保険診療の自己負担には上限が設けられていますが、がん治療の長期化による収入減少や、先進医療の技術料、自由診療、通院に伴う交通費など、家計への負担が残る場合があります。がん保険の診断一時金や通院保障は、こうした経済的リスクに備える選択肢の一つです。一方、傷病手当金などの公的保障や貯蓄で対応できる場合もあり、すべての人に加入が必要とは限りません。本記事では、がん治療に伴う3つの経済的リスクと、がん保険を選ぶ際に確認したいポイントをFPの視点から解説します。

病気やケガで長期間働けなくなった場合、収入が途絶えてしまうことに不安を感じる方は多いのではないでしょうか。会社員などが加入する健康保険には、そんなときの生活を支える「傷病手当金」という制度があります。これは業務外の病気やケガで働けない状態になり、会社を休んだ場合に支給される給付金で、生活費の一部を補う役割を果たします。支給額はおおよそ給与の3分の2程度で、標準報酬月額をもとに計算されます。ただし、支給には連続3日間の待期期間が必要で、4日目以降から対象となります。最長で1年6か月受給できる点も重要です。また、退職後でも条件を満たせば継続して受給できる場合があります。制度を正しく理解しておくことで、万一の際の不安を軽減することができます。