【ライフステージ別①】年収700万円世帯のリアル〜30代ファミリーが住宅購入と教育費で資金ショートを避ける方法〜

羽森誠

22 時間前

読了時間: 4分

早速今回から実際のライフプランシミュレーションを見ていきたいと思います！

「念願のマイホームを購入したいけれど、将来の教育費や老後資金は足りるだろうか…」

人生の3大資金（住宅・教育・老後）が同時に重なる30代〜40代は、お金に関する悩みが最も深まる時期です。本連載では、ライフプラン作成ツールを用いたシミュレーション事例を通じ、年代や家族構成ごとの「将来の資産推移」と「改善策」をわかりやすく解説していきます。

記念すべき第1回は、30代・共働きファミリー世帯のマイホーム購入計画を取り上げます。

1. 相談者のプロフィールと相談内容

居住地：群馬県

世帯主：Aさん（35歳・会社員）年収 570万円（60歳以降は再雇用で収入減）

配偶者：Bさん（33歳・パート）年収 130万円

子ども：長男（3歳）

現在の貯蓄：600万円

ご相談内容：「群馬県内で4,000万円の新築戸建てを購入したい。子どもの教育費（大学〈私立〉まで進学）を考慮しつつ、家計が破綻しないか確認したい。」

まずは現在の条件（住宅ローン4,000万円借入・35年返済、金利条件等）をライフプランシミュレーションで入力し、将来の金融資産残高を可視化しました。

【当初試算で確認したいリスク】

教育費のピーク期： お子さまが高校へ進学するAさん47歳前後から教育費が増加し、大学進学期にあたるAさん50歳〜54歳前後には、年間収支が赤字に転落する可能性があります。

定年後の資金ショート： 60歳定年時のローン残高と再雇用による収入減が重なり、65歳時点で金融資産が不足するリスクが考えられます。

【現状の課題】 現状の働き方と支出ペースのままでは、教育費ピーク期を乗り切れても、65歳以降のセカンドライフで資金不足に陥る可能性があります。

※具体的な金融資産残高や資金不足額は、生活費・教育費・収入推移・年金・住宅関連費用等を含むシミュレーション結果に基づいて確認する必要があります。

ライフプランシミュレーションの強みは、「条件を変えると将来がどう変化するか」をリアルタイムに比較・分析できる点にあります。そこで、以下の3つの軌道修正案をシミュレーションに入力しました。

支出の見直し

支出の項目を一つずつ整理の上、保険・通信費・その他のサブスクリプションなどの固定費を月2万円削減し、その分を積立で運用。

住宅購入予算の適正化

物件価格を3,500万円に見直し、借入額も500万円減らすことで、毎月のローン返済負担を約1.3万円軽減。

※借入期間35年、金利年0.5％、元利均等返済、ボーナス返済なしの場合。

新NISAを活用した積立運用

毎月5万円を新NISA（想定利回り年4.5%）で積立運用を開始。

※月5万円の積立原資には固定費削減分を含むものとし、残りは家計の余剰資金から確保する想定です。年4.5％は試算上の仮定であり、運用成果を保証するものではありません。

3つの改善策を反映することで、将来の資産推移が改善する可能性があります。

教育費ピーク期： 支出の見直しと資産運用によって、年間収支の赤字を軽減できる可能性があります。

65歳時点の資産残高： 毎月5万円を年率4.5％で30年間積み立てた場合、積立運用部分の評価額は約3,797万円となります。ただし、教育費などのために途中で取り崩す場合や運用成績が想定を下回る場合には、結果は変わります。

また、85歳時点の資産残高については、公的年金、生活費、住宅維持費、資産の取り崩しなどを含めたシミュレーションで確認する必要があります。

※上記の積立試算は月末積立・月次複利で計算し、税金・手数料等を考慮していません。実際の運用では価格変動により元本割れする可能性があります。

「マイホーム購入」と「将来の安心」を両立させるためには、単に「今の家賃とローン返済額を比べる」だけでなく、20年・30年先のイベントを見据えたシミュレーションが不可欠です。数値やグラフとして可視化することで、「今何をすべきか（働き方や運用の見直し）」という具体的なアクションが見えてきます。

次回（第2回）は、【20代・単身〜新婚編】「資産形成スタート＆新NISAを活用した結婚・住宅資金づくり」のケーススタディをお届けする予定です。どうぞお楽しみに！