iDeCo・NISA・変額保険を税制から考える

齋藤龍貴

9月20日

読了時間: 3分

資産形成では、「どの制度が一番お得か？」ではなく、それぞれの特徴を理解して、目的に合わせて使い分けることが大切です。

資産形成を考える際の代表的な選択肢として、iDeCo・NISA・変額保険があります。

ただし、iDeCo・NISAは税制上の制度、変額保険は生命保険商品であり、仕組みや目的はそれぞれ異なります。

＜iDeCo｜所得控除を活用して老後資金を準備＞

iDeCoは、掛金の全額が所得控除の対象となり、運用益も非課税で再投資されるなど、税制上の優遇を受けられる制度です。

一方、原則60歳まで引き出せないため、「老後まで使わないお金」を準備する目的に適しています。

また、受取時にも、一時金として受け取る場合は退職所得控除、年金として受け取る場合は公的年金等控除の対象となります。

ただし、一時金で受け取る場合は、会社からの退職金など他の退職所得との受取時期によって退職所得控除の計算が変わることがあるため、受け取り方まで考えておくことが大切です。

NISAは、投資による売却益や配当・分配金が一定の範囲で非課税になる制度です。

iDeCoと違って資金の引き出しに年齢による制限がないため、老後だけでなく、住宅・教育・将来の生活資金など、幅広い目的に活用できます。

ただし、投資であるため元本保証はありません。

変額保険は、生命保険としての保障と運用を組み合わせた商品です。

一定の条件を満たせば生命保険料控除を利用できる場合がありますが、運用実績によって解約返戻金などが変動し、短期間で解約すると払込保険料を下回る場合もあります。

また、保険関係費や運用関係費などの商品ごとの費用がかかるため、NISAなどを利用した投資とはコスト構造が異なります。

そのため、「税制メリットがあるから」ではなく、まず保障が必要かどうかを考えることが重要です。

※一定の条件を満たす場合

このように、3つは同じ種類の制度・商品ではありませんが、資産形成を考える際の選択肢として、それぞれ異なる役割があります。

例えば、

老後資金を税制優遇も活用しながら準備 → iDeCo自由度の高い資産形成 → NISA保障と資産形成の両方を検討 → 変額保険

というように、目的に応じて使い分けたり、組み合わせたりする考え方があります。

また、資産形成では「積み立てるとき」だけでなく、将来受け取るときの税金まで考えることも重要です。

受取時の主な税制上の取り扱いは下記となります。

※1 退職所得控除の対象となります。※2 公的年金等控除の対象となります。※3 保険料負担者と受取人が同一の場合。契約形態や受取人によって課税関係は異なります。

税制だけで判断するのではなく、目的・運用期間・資金の使いやすさ・保障・リスク・コストまで含めて、自分に合った組み合わせを考えていきましょう。