株価が暴落したら積立投資はやめるべき？一括投資との違いと、下落相場で後悔しないための考え方

新NISAをきっかけに、資産運用を始めた方も多いのではないでしょうか。 株価が上昇しているときは、資産が増えていく様子を見るのが楽しみになるものです。 一方で、相場が大きく下落すると、状況は一変します。

「このまま積立投資を続けていて大丈夫なのだろうか」

「もっと下がるなら、いったん売却した方がよいのではないか」

「そもそも積立投資と一括投資では、どちらが有利なのだろう」

こうした不安を感じたことがある方もいらっしゃるでしょう。

私自身、証券会社に勤務していた2008年のリーマンショックをはじめ、チャイナショックやコロナショックなど、さまざまな下落相場を経験してきました。

その経験から、長期投資において重要なのは、どの商品を購入するかだけではなく、相場が大きく下落したときに、自分自身がどのような判断をするかだと考えています。

そして、もう一つお伝えしたいことがあります。

それは、人間は感情で動く生き物であり、投資においても例外ではないということです。

今回は、実際の金融危機で私が経験したことにも触れながら、積立投資と一括投資の違い、行動経済学、そして長期投資で大切にしたい考え方について整理していきます。

1．リーマンショックのとき、証券会社の現場で何が起きていたのか

私は2008年のリーマンショック（世界金融危機／Global Financial Crisis）の際、証券会社に勤務していました。

当時の金融市場は、まさに混乱の真っただ中でした。 連日のように株価が大きく下落し、それまで積み上げてきた資産が短期間で目減りしていく。

お客様からは、株式や投資信託を売却したいという相談が相次ぎました。 私たちも、目先の株価下落だけで判断せず、冷静に考えていただくようお伝えしていました。

しかし、売却を思いとどまっていただくことが難しい場面も少なくありませんでした。

「これ以上、損をしたくない」

「まだまだ下がるのではないか」

そうした恐怖が、投資家の判断に大きな影響を与えていたのです。

もちろん、当時は金融市場だけでなく、実体経済も深刻な影響を受けていました。資金が必要になった方や、リスクを見直す必要があった方もいらっしゃったと思います。

すべての売却判断が間違っていたわけではありません。

ただ、あのとき強く感じたことがあります。

それは、投資の知識があることと、実際の下落相場で冷静に行動できることは、必ずしも同じではないということです。

相場が落ち着いているときには、「長期投資だから下がっても大丈夫」と考えていても、実際に自分の資産が20％、30％と減少すれば、不安になるのは当然のことだと思います。

だからこそ、資産運用では、相場が下がったときの自分の行動まで、事前に考えておく必要があるのです。

2．チャイナショック、コロナショック。長期投資では下落相場を何度も経験する

リーマンショックの後も、金融市場ではさまざまな出来事がありました。

2015年から2016年にかけては、中国経済への懸念などを背景に金融市場が不安定になった、いわゆるチャイナショック。

2020年には、新型コロナウイルスの感染拡大によるコロナショック。

その後も、インフレや金融引き締め、地政学的リスクなど、さまざまな要因によって株価が大きく変動する局面がありました。

こうした経験から、私は、長期投資をするのであれば、大きな下落相場を何度も経験することを前提にした方がよいと考えています。

例えば、20年、30年という期間で資産運用を続けるのであれば、その間に3〜5回程度の大きな下落局面を経験しても不思議ではないと思っています。

もちろん、これは将来の下落回数を予測した統計ではなく、私自身が長期投資を考えるうえでの一つの心構えです。

どの程度の下落を大きな下落とするかによって回数は異なりますし、それ以上の下落を経験する可能性もあります。

ただ、私が伝えたいのは、下落相場が訪れることを想定外にしないことです。

20年間投資を続けると決めたのであれば、その20年間、株価が上昇し続けることを期待するのではなく、途中で何度か大きな下落を経験することを前提に資金計画を立てておく。

その方が、実際に下落相場が訪れたときにも、冷静に判断しやすくなるのではないでしょうか。

3．人間は感情で動く生き物。投資においても例外ではない

ここで少し、行動経済学の話をしたいと思います。

私たちは、いつも合理的な判断ができるわけではありません。

頭では理解していても、実際には感情が先に動いてしまうことがあります。

特に、お金が関係すると、その傾向は強くなるように思います。

例えば、株価が上昇しているときには「もっと買っておけばよかった」と感じる。

反対に、株価が大きく下落すると「これ以上損をしたくない」と売却したくなる。

本来は安い価格で購入し、高い価格で売却することが理想であるにもかかわらず、結果的に高いときに買い、安いときに売ってしまうことがあります。

こうした心理を理解するうえで参考になるのが、行動経済学の「損失回避」という考え方です。

ダニエル・カーネマンとエイモス・トヴェルスキーが提唱したプロスペクト理論では、人は一般的に、同程度の利益と損失を比較した場合、損失の方を強く感じやすいとされています。※1

例えば、1,000万円の金融資産が1,200万円になったときの喜びと、800万円になったときの苦痛。

同じ200万円の変化でも、後者の方が強く印象に残る方は少なくないでしょう。

私は、リーマンショックの際に、このような心理が投資行動に影響する場面を目にしてきました。

そして、実際の資産運用で難しいのは、こうした感情を完全に取り除くことはできないという点です。

人間は感情で動く生き物です。だからこそ、感情に左右されることを前提に投資の仕組みを考える必要がある。

私はそう考えています。

4．積立投資には、感情的な判断を抑えやすいというメリットがある

積立投資のメリットというと、購入するタイミングを分散できることや、少額から始められることがよく挙げられます。

もちろん、それらも大切な特徴です。

ただ、私はもう一つ、非常に重要なメリットがあると思っています。

それは、投資判断に感情が入り込む機会を減らせることです。

例えば、毎月3万円を投資すると決め、自動積立を設定していたとします。

株価が上がっても、下がっても、原則として毎月同じ金額が投資されます。

株価が下がったから購入を見送る。

上がっているから、慌てて購入金額を増やす。

こうした判断を、その都度行う必要がありません。

もちろん、自動積立を設定したからといって、不安がなくなるわけではありません。

相場が大きく下落すれば、積立を停止したり、保有資産を売却したくなったりすることもあるでしょう。

それでも、あらかじめ決めたルールに基づいて投資を行うことは、感情的な売買を抑える助けになります。

私は、ここに積立投資の大きな価値があると思っています。

数字だけを比較すれば、一括投資の方が合理的に見える場面は少なくありません。

しかし、どれほど合理的な方法であっても、実際の下落相場で不安になり、当初の計画を維持できなくなってしまうのであれば、その人にとって適切な方法だったとは限りません。

投資方法の合理性と、その人が実際に続けられるかどうかは、分けて考える必要があるのです。

5．ドルコスト平均法は、下落相場を味方にできるのか

ここで、積立投資の代表的な手法である「ドルコスト平均法」について確認してみましょう。

ドルコスト平均法とは、価格が変動する金融商品を、定期的に一定の金額で購入する方法です。

価格が高いときには少ない数量を、安いときには多くの数量を購入するという特徴があります。※2

例えば、毎月3万円ずつ投資するケースを考えてみます。

購入月	1口当たりの価格	投資金額	購入口数
1か月目	100円	30,000円	300口
2か月目	75円	30,000円	400口
3か月目	50円	30,000円	600口
合計	—	90,000円	1,300口

※説明用の仮定です。実際の投資信託の基準価額表示とは異なります。税金・手数料は考慮していません。

この場合、平均購入単価は約69.23円です。

最初の100円から50円まで価格が下落していますが、定額で積み立てることで、価格が安いときには多くの口数を購入できています。

仮に、その後の価格が80円まで回復したとしましょう。

1,300口の評価額は104,000円となり、投資元本90,000円に対して14,000円の評価益が生じます。

つまり、価格が最初の100円まで戻らなくても、利益が出る場合があるということです。

ただし、ここは誤解してほしくないところです。

ドルコスト平均法を使えば、必ず利益が出るわけではありません。 価格が下落し続ければ、積立投資でも損失は発生します。

また、価格が右肩上がりで上昇する場合には、最初にまとめて投資した方が有利になることもあります。

ドルコスト平均法は、利益を保証する仕組みではなく、購入するタイミングを分散する仕組みです。

そして、自動積立と組み合わせることで、相場の動きに応じた感情的な判断を減らしやすくなるという側面もあります。

6．実は、一括投資の方が有利になるケースは多い

では、積立投資と一括投資では、実際にどちらが有利なのでしょうか。

ここで、過去の市場データを用いた研究を見てみたいと思います。

米国の大手運用会社Vanguardが2023年に公表した研究では、まとまった資金を一度に投資する方法と、3か月に分けて投資する方法を比較しています。

1976年から2022年のMSCI World Indexのデータを用いた分析では、一括投資が1年後の運用成果で分割投資を上回った割合は約68％でした。※3

つまり、この研究条件では、過去の約3分の2のケースで一括投資の方が有利だったことになります。

なぜ、このような結果になるのでしょうか。

理由は、投資している期間の違いです。

一括投資では、最初から資金の全額が運用されています。

一方、分割投資では、まだ投資していない資金が現金などで残ることになります。

株式市場が上昇する局面では、投資していない資金は、その上昇による利益を十分に享受できません。

株式などに長期的なプラスの期待リターンがあると考えるのであれば、資金を早く市場に投入することには合理性があります。

ただし、これは一括投資の方が必ず有利になるという意味ではありません。

投資直後に株価が大きく下落した場合には、分割投資の方が有利になるケースもあります。

また、この研究は、すでに手元にまとまった資金がある場合の比較です。給与などから毎月積み立てる場合とは区別する必要があります。

7．10年間の運用成果でも、一括投資が有利だったのか

もう少し長い期間で比較した研究もあります。

米国のNorthwestern Mutualが2025年に公表した分析では、100万ドルを最初に一括投資する場合と、同じ資金を12か月に分けて投資し、その後保有する場合の10年間の運用成果を比較しています。※4

その結果、一括投資が分割投資を上回った割合は、以下のとおりでした。

投資対象・資産配分	一括投資が上回った割合
株式100％	約75％
株式60％・債券40％	約80％
債券100％	約90％

※過去の米国市場データによる10年間の比較。投資開始後12か月で分割投資を終え、その後は同じ資産配分で保有する条件です。

ここでも、一括投資が有利だったケースが多かったことがわかります。

ただし、この結果を見る際に、注意しておきたいことがあります。

それは、10年間ずっと分割投資をしていたわけではないということです。

分割投資は最初の12か月で完了し、その後は投資した資産を保有しています。

最初に一括投資した場合と分割投資した場合の差は、主に資金を市場へ投入するまでの値動きによって生じます。

両者の投資が完了した後、同じ資産に同じ割合で投資し、売買や追加投資を行わなければ、評価額の大小関係はその後の市場変動だけでは逆転しません。

したがって、5年後、10年後という期間の長さだけで、一括投資の方が有利になる確率が高まると考えるのは適切ではありません。

また、VanguardとNorthwestern Mutualでは調査期間や対象市場、分割投資の条件が異なります。1年後の約68％と10年後の約75％を、単純に同じ条件の時系列比較として捉えることもできません。

いずれも過去の実績であり、将来の結果を保証するものではありません。

8．一括投資の方が合理的でも、積立投資を選ぶ理由がある

ここまでのデータを見ると、一括投資の方がよいのではないかと思われる方もいらっしゃるかもしれません。

確かに、まとまった余裕資金をすでに持っていて、長期的な運用を前提としているのであれば、一括投資には期待リターンの面で合理性があります。

ただ、私は数字だけで結論を出すべきではないと思っています。

例えば、1,000万円を一括投資した直後に、株価が30％下落したとします。

評価額は700万円となり、300万円の評価損を抱えることになります。

そのとき、当初の運用方針を維持できるでしょうか。

もし、資産が大きく減少したことに耐えられず、恐怖から売却してしまうのであれば、一括投資の持つ期待リターン上のメリットを十分に享受できない可能性があります。

一方、段階的に投資する方法であれば、最初から全額を投資する場合と比べて、投資開始直後の急落による影響を抑えやすくなります。

毎月の自動積立であれば、その都度購入の判断をしなくて済むというメリットもあります。

もちろん、分割投資をしても相場が下落すれば損失は発生しますし、積立投資を続けたことで、最終的に大きな損失を抱える可能性もあります。

しかし、心理的な負担を抑えることで、当初の計画を維持しやすくなる人もいるでしょう。

私は、ここに積立投資の合理性があると思っています。

一括投資には、期待リターンを重視する合理性がある。積立投資には、人間の感情を踏まえた合理性がある。

この2つは、必ずしも対立するものではありません。

大切なのは、自分自身にとって、どちらが適した方法なのかを考えることではないでしょうか。

9．下落相場で買い増すべき？ それとも積立を続けるべき？

株価が大きく下落すると、「安く買えるチャンスだから買い増したい」と考える方もいらっしゃるでしょう。

確かに、将来的に価格が上昇する資産を安く購入できれば、その後の運用成果にプラスとなる可能性があります。

しかし、株価が20％下落したからといって、そこが底値とは限りません。

さらに下がる可能性もありますし、予想よりも早く回復する可能性もあります。

ここでも、人間の感情が投資判断に影響します。

相場が上昇しているときには、もっと投資したくなる。

下落しているときには、不安になって投資をやめたくなる。

だからこそ、私は、相場の動きだけでその都度判断するのではなく、あらかじめ自分の投資方針を決めておくことが重要だと思っています。

例えば、毎月の積立金額を無理のない範囲で設定しておく。

追加投資をする場合も、生活防衛資金や将来必要となる資金を確保したうえで、あらかじめ決めたルールに従って判断する。

また、資産配分が大きく変化した場合には、目標とする配分へ調整する「リバランス」という方法もあります。

いずれも、将来の株価を正確に予測できるという前提に立つものではありません。

相場を当てようとすることより、自分の判断基準を持っておくこと。

これが、下落相場では特に大切だと思います。

10．マーコビッツの現代ポートフォリオ理論から考える、資産配分の重要性

ここで少し、金融理論にも触れておきたいと思います。

1952年、経済学者ハリー・マーコビッツは、後に「現代ポートフォリオ理論（Modern Portfolio Theory）」と呼ばれる考え方の基礎を示しました。※5

この理論では、個々の資産の期待リターンやリスクだけでなく、資産同士の値動きの関係性、つまり相関も重要になります。

例えば、株式を複数保有していたとしても、似たような値動きをする銘柄ばかりであれば、市場全体が下落した際に一斉に値下がりする可能性があります。

一方、株式と債券など、異なる値動きをする資産を組み合わせることで、ポートフォリオ全体の価格変動を抑えられる場合があります。

ただし、金融危機のような局面では、普段は異なる値動きをする資産が同時に下落することもあります。

分散投資をしていれば、損失が発生しないというわけではありません。

ここで重要なのは、単純に投資信託の本数を増やすことと、リスクを効果的に分散することは別だという点です。

ドルコスト平均法は、購入する時期を分散する方法。

現代ポートフォリオ理論は、資産の組み合わせによって、リスクとリターンの関係を考えるうえで役立つ理論です。

積立投資か一括投資かという投資方法の違いだけでなく、何を、どの割合で保有するのか。

こちらも、長期投資を考えるうえで欠かせない視点です。

11．株価が30％下落したとき、自分の金融資産はいくらになるのか

例えば、金融資産が1,000万円ある場合を考えてみます。

すべてを株式で運用していた場合、株式の価格が一律に30％下落すると、評価額は700万円になります。

一方、株式600万円と現金400万円で保有していた場合、株式部分だけが30％下落し、現金の額面が変わらなければ、金融資産は820万円となります。

資産配分	当初の金融資産	株価30％下落後
株式100％	1,000万円	700万円
株式60％・現金40％	1,000万円	820万円

※株式部分が一律に30％下落する仮定です。税金・費用・インフレ等の影響は考慮していません。

もちろん、株価が大きく上昇した場合には、株式を多く保有している方が有利になる可能性があります。

現金を多く保有すればよいという話でもありません。

ただ、自分の金融資産が30％減少したときに、どのように感じるのか。

その状態でも、当初の運用方針を維持できるのか。

こうしたことを考えてみるのは、非常に大切だと思います。

また、同じ1,000万円の金融資産を持っていたとしても、30代と60代では、そのお金の意味が異なる場合があります。

老後まで十分な時間がある方と、数年後から生活費として取り崩す予定の方でも、取れるリスクは違います。

だからこそ、適切な資産配分は、年齢だけでなく、金融資産の状況、収入、支出、将来のライフイベントなどを踏まえて考える必要があります。

12．積立投資か一括投資か。その答えはライフプランの中にある

ここまで、積立投資と一括投資の違い、行動経済学、ドルコスト平均法、そして分散投資について考えてきました。

私は、どちらの投資方法が正解なのかという問いに、すべての人に共通する答えはないと思っています。

例えば、毎月の給与から余剰資金を積み立てる場合には、定期的に投資する方法が自然でしょう。

一方、すでにまとまった余裕資金があり、生活費や将来必要となる資金を十分に確保できているのであれば、一括投資を検討する余地があります。

また、投資直後の大きな下落に不安があるのであれば、段階的に投資する方法を選ぶことも考えられます。

ただし、どの方法を選ぶにしても、先に考えておきたいことがあります。

それは、そのお金を何のために運用するのか、そして、いつ使う予定なのかということです。

例えば、20年後の老後資金を準備するための積立投資であれば、短期的な株価下落だけを理由に投資をやめる必要性は、必ずしも高くありません。

一方、数年後に必要となる教育費や住宅購入資金まで株式で運用しているのであれば、資産配分の見直しが必要になる場合もあります。

相場が下落したときに本当に困るのは、評価額が減ることだけではありません。

必要なときに、下落した資産を売却せざるを得なくなることです。

だからこそ、私はライフプランを考えることが重要だと思っています。

いつ、どの程度のお金が必要になるのか。

生活防衛資金は十分に確保できているのか。

そのうえで、どの程度の資金を運用に回すことができるのか。

こうしたことを整理しておけば、下落相場が訪れたときにも、自分自身の判断基準を持ちやすくなります。

私はリーマンショックの際、証券会社の現場で、多くの投資家が恐怖から売却を急ぐ姿を目にしてきました。

その後も、チャイナショックやコロナショックなど、さまざまな下落相場を経験してきました。

そして、そうした経験を通じて、資産運用では期待リターンだけでなく、人間の感情も考慮することが必要だと感じています。

数字の上で合理的な投資方法と、自分自身が納得して続けられる投資方法は、必ずしも同じではありません。

人間は感情で動く生き物です。

だからこそ、その感情を無理に抑え込もうとするのではなく、感情に振り回されにくい仕組みをつくっておくことが大切なのではないでしょうか。

まとめ｜下落相場に遭遇しても、人生設計を崩さない投資を

今回のポイントを整理します。

• 長期投資では、大きな下落相場を何度も経験することを想定しておきたい。

• 人間は損失に強い苦痛を感じやすく、感情が投資判断に影響することがある。

• 自動積立は、購入の判断をルール化することで、感情的な売買を抑える助けになる。

• 一括投資は、過去の特定の市場データでは、分割投資より有利だったケースが多い。

• ドルコスト平均法は購入時期を分散する方法であり、元本割れを防ぐものではない。

• 購入時期だけでなく、資産の組み合わせによるリスク分散も重要。

• 適切な投資方法は、金融資産、投資期間、資金の使い道、リスク許容度によって異なる。

株価が大きく下落したとき、積立投資を続けるべきなのか、一度売却するべきなのか。

その答えは、株価の動きだけで決まるものではありません。

私は、長期投資をするのであれば、何度か大きな下落相場が訪れることを、最初から想定しておいた方がよいと思っています。

そして、そのときに慌てて判断するのではなく、今のうちから自分自身の金融資産やライフプランを整理しておくことが大切です。

資産運用は、お金を増やすこと自体が目的ではなく、人生の選択肢を広げるための手段です。

下落相場に遭遇しない投資方法を探すのではなく、下落相場に遭遇しても、自分の人生設計を崩さずに済む運用方法を考えていきたいものです。

※本記事は一般的な金融知識の提供を目的としており、特定の金融商品の購入・売却や投資手法を推奨するものではありません。株式や投資信託等への投資には価格変動等による元本割れのリスクがあります。金融商品によっては為替変動リスクや各種費用が生じます。掲載した過去の運用データは将来の投資成果を保証するものではありません。シミュレーションは説明用の仮定です。実際の投資判断にあたっては、商品内容・リスク・費用等をご確認ください。

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【出典・参考資料】

※1 Daniel Kahneman and Amos Tversky（1979）, Prospect Theory: An Analysis of Decision under Risk, Econometrica, 47(2), 263–291.https://web.mit.edu/curhan/www/docs/Articles/15341_Readings/Behavioral_Decision_Theory/Kahneman_Tversky_1979_Prospect_theory.pdf

※2 金融庁「資産形成の基本｜長期・積立・分散投資」https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/invest/

※3 Vanguard Research（2023）, Cost averaging: Invest now or temporarily hold your cash?https://corporate.vanguard.com/content/dam/corp/research/pdf/cost_averaging_invest_now_or_temporarily_hold_your_cash.pdf

※4 Northwestern Mutual（2025）, Dollar-Cost Averaging vs. Lump-Sum Investinghttps://www.northwesternmutual.com/life-and-money/is-dollar-cost-averaging-better-than-lump-sum-investing/

※5 Harry Markowitz（1952）, Portfolio Selection, The Journal of Finance, 7(1), 77–91.https://doi.org/10.1111/j.1540-6261.1952.tb01525.x

※6 財務省 中国財務局「投資のリスクを減らす方法【積立投資】」https://lfb.mof.go.jp/chugoku/kinyusyouken/kin3/tumitatetoushi.html